人材育成・社員研修

Service

教育支援システム

教育支援システムSTePLは、現場での継続的な教育と、企画運営する担当者の支援をします。

STePLを活用することで、現場の従業員に対して最新のマニュアルや商品情報をすぐに伝えることが出来ます。
これにより仕事の標準化・業務改善が促進されます。
人事教育担当者に対しては、受講者管理機能やメール配信機能、課題やアンケートの回収などで業務負担軽減に役立ちます。

教育支援システムSTePL

  • 「STePL」とは

    「STePL」とは、自己学習と情報共有の学習環境を構築し、研修業務の効率化をサポートするクラウド型の教育支援システムです。

    マニュアルや動画を閲覧して自己学習することができる

    従業員が教育ポータルサイトへアクセスし、保管されたコンテンツ(本部からの通達、マニュアル、教材、ノウハウ)を確認し、自己学習ができる環境をつくります。
    従業員が見たいときにコンテンツを見ることができ、予習、復習、必要な時の確認用に使うことができます。パソコン、タブレット、スマートフォンのいずれの端末でも利用できます。
    自社のマニュアルや学習教材を、動画、ドキュメントを問わず手軽にアップして、従業員が閲覧できるようにしておくことができます。

    教育支援システムSTeP

     

    現場のノウハウ・情報を写真や動画で共有することができる

    STePLの【グループ機能】と【全社共有】機能を使い現場のノウハウや情報を共有することができます。グループ内で共有した情報・ノウハウは、グループを問わず全社的に展開することができます。また、特定の対象者に展開することもできます。
    このような機能を利用することで、社内のノウハウを学習コンテンツ(教材)やマニュアルにして、自己学習教材として活用・展開することができるようになります。

    STePのグループ機能と全社共有

     

    共有したノウハウ・情報にコメント・評価することができる

    初期教育後の現場での継続教育の場面では、STePLを活用して、現場での実践状況を写真や動画などで提出させます。その後、各メンバーから提出された実践状況に対して、管理者や他メンバーがフィードバックをします。
    フィードバックは、受けたメンバーの気づきにつながったり、取り組むモティベーションの向上にもなります。

    現場での実践的な継続教育

     

    研修企画者の研修開催に関わる管理業務を効率化ができる

    STePLの機能を活用することで、担当者の研修開催に関わる管理業務を効率化することができます。
    下の図をご覧ください。研修企画担当者の研修管理業務の一連の流れを表しています。
    それぞれの場面に応じてステップの機能が研修企画担当者の業務をサポートします

  • 業界スタディ ~業界に特化した教育動画の見放題サービス~

    食品スーパーマーケット編

    業界スタディ食品SM版体験のお申込み

    食品スーパーマーケット(SM)業界に特化した動画教材(コンテンツ)の見放題サービス

    • 動画配信料・コンテンツ料込みの定額制サービス
    • 約200種類の動画教材が見放題
    • 動画教材は、長年SM業界の教育に携わってきた弊社ノウハウに基づき作成
    • PC、タブレット、スマートフォンで閲覧可能

    サービスの特徴

    • 従業員に学びたい時に学びたいところ学べる自己学習ツールを提供できます。
    • 学習したい題材を効率よく学習でき、自分の弱点を補強することができます。
    • 自分のペースで何度でも学習することができるので、自信を持って売場で活躍することができるようになります。
    • 研修の予習・復習教材としても、実務の中で適宜参照する教材としても活用できます。

    見放題サービスとeラーニングとの比較

    見放題サービス eラーニング
    コンテンツ形態 カテゴリーで分類された単発コンテンツのライブラリ コースごとにカリキュラム構成のあるコンテンツ
    コンテンツの選択性 高い(学習者自身で選択) 低い(教育担当者が選択するのが一般的)
    検索性(学習テーマ) あり なし
    学習履歴 なし あり
    理解度テスト なし あり(一般的)
    教育担当者による進捗管理 なし あり
    学習期間 期限なし(年間契約) 期限あり(通常4か月間)
    強制力 弱い(学習者主体) 強い(教育者主体)
    費用 視聴コンテンツ数に関わらず年間定額制 利用申込コース数に応じた課金

    人材開発部門の手をわずらわせないエントリー方式

    学習スタディは、受講者が自身でタブレットやスマートフォン、PCから受講の申請、登録を行うことができます。人材開発部が受講者リストを準備しないでも受講を開始することが出来ます。

    受講者リストを準備していただき、弊社にて受講者登録、ID発行するパターンにもできます。

     

    業界スタディ食品SM版体験のお申込み

  • STePL SC ~ショッピングセンター向けSTePL~

    ショッピングセンター向け教育支援システムSTePL SC

    STePLは、人材育成やカスタマーサービスの強化などを課題として抱える企業のために開発されたクラウド型の教育支援システムです。

    STePL SCは、ショッピングセンターのテナント従業員教育を企画実施する担当者の業務負担の軽減、標準化・業務改善のために開発されたクラウド型教育支援システムであり、ショッピングセンターのテナント従業員への教育環境の向上、接客・販売スキルを身につけるために開発されたクラウド型教育支援システムです。

     

    新規入店者教育の問題解決

    ショッピングセンター管理事務所が開催する新規入店者教育は、入館証・IDカードの発行までに、煩雑な作業がたくさんあり、担当者の時間を取られる問題や、店長や新規入店者にとっても出勤のタイミングと研修が合わないことによる悩みなど問題が発生していました。

    STeP for SCでは、新規入店者教育において、web上の学習と確認テストを通して、入館証・IDカードの申請までをワンストップで行うことができます。

    学習コンテンツを新規入店者にとって理解しやすくすることと、確認テストを行うことで、集合研修以上の学習効果を担保します。
    受講者にとっては、一度の研修だけでなく、何度も復習することができるため、理解促進と安心感につながります。

    日本コンサルタントグループの教育コンテンツの制作ノウハウと合わせることで、ショッピングセンターのテナント従業員教育のDX化をサポートします。

     

    STePL  SCで実現できること

    STePL SCは、ショッピングセンターのテナント従業員教育に対して次のことを実現します。

    • ショッピングセンター内の全テナント共通の新規入店者教育を実現することができます。
    • 新規入店者教育に関わる管理業務を効率化し、ショッピングセンター管理事務所と各テナント店舗管理者の業務負担を軽減します。
    • ショッピングセンター共通のマニュアルや動画を閲覧させることができる。
    • 入館証管理システムとの連携により、入店者教育から入館証・IDカード発行までをワンストップ化することができます。

    新規入店者教育の悩み

    ショッピングセンター管理事務所では、新規入店者教育を企画し、実施、入館証・IDカードの発行までに煩雑な作業がたくさんあり、事務局担当者の時間を取られています。また、店長や新規入店者にも、出勤のタイミングと研修が合わないことによる悩みや問題が発生しています。

    入店者教育の悩み

    STePL SCでの新規入店者教育フローと業務負担軽減ポイント

    新規入店者教育フロー【入館証・IDカードの発行申請を含む場合】

    1. 携帯端末などでQRコードを読み取る
    2. システムの利用申請をし、承認を受ける
    3. 指定された学習コンテンツを受講する
    4. 確認テストに合格する
    5. ID申請画面から申請を行う

    ID発行フロー

    ※入館証・IDカードを発行する機能はありません。

     

    利用イメージ

    携帯電話画面

    利用イメージ

    事務局担当者の負担軽減ポイント

    • 入店時にQRコードを使ってシステムへ利用申請をするエントリー方式を採用しているため、スタッフの名簿を作成する必要がありません。
    • エントリーごに随時、学習コンテンツで自己学習させるため、集合研修を実施する必要がありません。研修開催案内や募集などの手間がなくなります。
    • 学習コンテンツは、基本パターンをご用意しているため、一部を改編することで自社SC版を導入することが出来ます。
    • テナント従業員は、確認テストに合格後、顔写真提出と必要項目入力の画面に進み、そのまま申請処理が実行されるため、事務局担当者やテナント店舗管理者が入館証・IDカードの申請手続きを行う必要がなくなります。
    • 事務局担当者は、入館証・IDカードの発行業務をシステム上の名簿や写真などを活用して、定例業務として実施することができます。

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ニッコンでは、企業規模の大小や業種に関わらず、各社のご要望に合わせた人材育成プランをご提案いたします。
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